シレネとヨーグルト

こんにちは。

今日はぜんそくという病気についていろいろ書いていきます。

ぜんそく患者や家族にとって、もっとも嫌なぜんそく死について述べていきます。

わたしたちはこの問題を知ることにより、よりよくぜんそくを理解し、いかにしてぜんそく死を予防できるか、またさらに明日の治療法発展の糧としております。

ある医師たちは、昭和35年から15年の間に58名のぜんそく死を経験し、そのうち27名の剖検の機械を得ています。

58名という数字は15年間、その医師の病院で治療したぜんそく患者約3700名の1.5パーセントにあたり、すなわち死亡率は1.5パーセントとなります。

これはいままで報告された内外の文献も、だいたいそんなところです。

男子34名、女子24名で、男子に多くみられ、10歳代3名、20歳代4名、30歳代6名、40歳代で8名、50歳代17名、六0歳代15名、70歳代5名。

40歳以上の患者は、40歳未満の患者の約4倍死亡したことになります。

1次エネルギー供給構造の変化を受けて、2次エネルギーの供給量も大きく変化しました。

エネルギー最終消費計はほぼ横這い。

しかし、その内訳を見ると、石油製品が年平均1・2％減少した反面、電力と都市ガスはそれぞれ平均2.8％、5.8％の増加を見せています。

伸び率だけを見れば、都市ガスは電気をも上回り、石炭に次ぐ高い実績を示しています。

石油製品の減少と石炭、都市ガスの増大は、特に産業部門で顕著です。

民生部門と交通部門がともにエネルギー消費量を年平均2.7％増やしているのに対し、産業部門だけは同2.3％も減少させ、省エネルギーを進行させました。

とりわけ、石油製品の減少が著しく、年平均4.6％も減っています。

これに対し、石炭と都市ガスは産業部門においては、非常な勢いで伸びています。

都市ガスに限っていえば、消費量は10年間で2.6倍にもなっています。

都市ガスのこのような伸びは、LNGに支えられている部分が大きいです。

都市ガス業界では、LNGを将来のエネルギーの柱と見て、オイルショック前の昭和44年から導入に踏み切っていました。

このため、いざLNGの利用に本腰を入れようとなったときに、スムーズな対応が可能だったのです。

しかもLNGは、都市ガスとして使うときに、最も高い効果が達成されます。

都市ガスの伸び、それは、そのままエネルギーの効率的使用と脱石油の進展を意味しているのです。

第4次中東戦争に端を発したオイルショックから20年・・・。

当時は手に入らなくなるのではないか、手に入っても青天井の価格になるのではないか、と心配された原油も、世界的な規模でのエネルギー節約、代替エネルギーの開発、非OPEC諸国における増産などのため、むしろ余剰気味となっています。

現在では、原油価格の下落による逆オイルショックが真剣に心配されているほどです。

先進国のなかで1番上手にオイルショックを乗り切ったのは日本だ、といわれていますが、石油依存度の低下という点から見れば、その立役者となったのは原子力とLNGでした。

このことは、昭和48年度の「エネルギー・バランス表」と58年度のそれを比べてみるとよくわかります。

これによれば、全1次エネルギー供給に占める原油および石油製品の割合は、76・4％から61・4％まで低下しました。

年平均では、1・6％ずつ減少した計算になります。

この間、1次エネルギー供給計が年平均0・6％とわずかながらも増加していたことを考えると、これは大変なことです。

一方、天然ガスおよびLNGの割合は、1・7％から7・9％へ、原子力も0・7％から7.5％へと、急増しています。

つまり、この両者で石油の減少分のほとんどを賄ったことになるのです。

一方、民生部門に目を転じると、ここでも石油製品が51・5％と過半数を占めています。

そして、電力が30・7％、都市ガスは14・9％となっています。

民生部門で意外に少ないのは、都市ガス事業の存立が、日本の特殊事情から配管関連費用が高く、需要家の密集する都市周辺部に限定されるという事情によっています。

家庭用の場合、需要家数は昭和58年現在、約1674万8000戸、その普及率(需要家件数/供給区域内世帯数×100)は、約80％となります。

しかし、この数字は供給区域内に限っての話。

全国の総世帯数に対しての普及率は、約48％と半分以下になってしまいます。

電力の100％、水道の約93％と比べると著しく小さく、都市の分散化とともに、都市生活向上のエネルギーとして、今後の普及の可能性を大きくもっているのです。

日本の2次エネルギーの供給量のうち、49・8％が産業部門24％が民生部門、23.5％が交通部門で消費されています。

産業部門におけるエネルギー消費の主力は、やはり石油製品で、46・2％を占めています。

続いて、石炭、コーク等が31・2％、電力が20・7％という順番で、都市ガスはわずかに1・4％にすぎないのです。

安い天然ガスを豊富に産出するアメリカでは、都市ガスが産業用エネルギーに占める割合は40％。

ヨーロッパ諸国でも20％を超えています。

事実と比べ、ここが大きな相違点であります。

この点、天然ガスの産出が少なく、大部分を輸入に仰がねばならない日本では、石油が非常に安かった時代にあっては、コスト的に石油に太刀打ちできなかったのも無理はありません。

しかし、石油万能も今では過去の話となってしまいました。

産業部門で都市ガス普及率を高めることが、エネルギー供給の安定化には欠かせなくなってきています。

幸いにも、近年は経済性、省エネ性、燃焼制御の容易さ、無公害性などが評価されて、産業部門でも都市ガスは大きな伸びを見せるようになりました。

それでも、全体のウェイトはまだ微々たるもの。

「石油代替エネルギーの柱」という期待に応えるためには、都市ガス事業側も、コストの引き下げ、燃焼効率の高い機器の開発、用途の拡大など、一層の努力が要求されます。

大雑把に計算すると、各エネルギーごとの変換効率は以下のようになっています。

石油　94％

電気(自家発電を含む)　32％

コークス　88％

これに対して都市ガスは90～97％で、特にLNGを主原料にするとほぼ100％に近い数字となっています。

いいかえれば、「ムダの少ないエネルギー」ということでしょうか。

天然ガスという力強い味方がついているために、石油に大幅に頼らなくてもすむという利点も持っています。

このムダの少ないエネルギーであります都市ガス消費の割合が低いということは、日本はまだまだエネルギーのムダ遣いをしているということになります。

現状では、都市ガスのシェアは低いものです。

しかし、昭和55年に制定された「石油代替エネルギーの導入指針」などの国のエネルギー政策のなかで、「LNGの利用拡大は、都市ガスの供給を通じておこなわれることが実際的である」として、非常に大きな位置づけがなされています。

都市ガスは、3世紀を支えるエネルギーといっても大げさではないのです。

これに対し、天然ガスの占める割合は7・9％で、石炭の17・7％に比しても遠く及びません。

これは、天然ガスの大部分を占めるLNGの輸入がはじまったのが昭和44年という歴史の浅さにも起因していますが、何よりもエネルギー利用のシステム全体が石油中心になっていることの影響が大きいでしょう。

1度システムができ上がってしまうと、他のシステムへの急速な移行はむずかしいからです。

このことは、2次エネルギーの供給状況を見ると、よりはっきりします。

2次エネルギーは、1次エネルギーを必要に応じて使いやすい他のエネルギーへと形態を変えたものです。

しかし、ここでも、石油製品が60・9％と圧倒的に多いのです。

それに続いて電力の18・3％、コークス等の22・1％、そして都市ガスの4・3％という順になっています。

このように、都市ガスの全エネルギー供給に占めるシェアは高くはありません。

しかし、都市ガスには、エネルギーの変換効率が非常によいという大きなメリットがあるのです。

こうした状況の下、石油代替エネルギーの3本柱と目されているのが、石炭、原子力、そしてLNGです。

わけてもLNGは、クリーンで無公害なため、基地建設の制約条件が最も少ないエネルギーであり、多額の資金を要する原子力に比べて、「実際的な」エネルギーとして大きな期待が寄せられています。

このLNGをダイレクトに需要家に届ける役目を担っている都市ガス事業の責任は、きわめて大きいといえるでしょう。

しかしながら、日本における都市ガスの位置づけは、エネルギー供給全体のなかでは、今のところけっして高いとはいえません。

「エネルギー・バランス表」という、各種エネルギーの生産、輸出入、転換、消費をまとめたものがあります。

この表によれば、58年度の日本の1次エネルギー供給量は、計3725兆9700億キロカロリー(原油換算3億9640万キロリットル分)となっています。

このうち、原油および石油製品等が61・9％を占めています。

石油消費量が減ったとはいえ、日本がエネルギーの大半をなお石油に依存している点では、変わっていません。

高度成長期、日本の一次エネルギーに占める石油の割合は、実に76％にも達していました。

例えてみれば、極端な偏食児童だったといえましょう。

この日本にとって、オイルショックは青天の霹靂といってよい出来事でした。

狂乱物価や買占め騒ぎは、まだ記憶に新しいものです。

現在では、省エネルギーの浸透、脱石油の進展による世界的な原油のダブつきがあり、エネルギー需給は安定していますが、油断は禁物。

イラン・イラク戦争の例でもわかるように、国際情勢如何でエネルギー供給は簡単にひっくり返ってしまうのです。

また、現在軟化している石油情勢も、アメリカ、北欧の油田の頭打ち、発展途上国のエネルギー需要の増大。

また、世界景気の拡大による需要増大など、中・長期的にみれば再びタイトになるともいわれています。

市区町村によっては、この他に会葬礼状や喪主が誰かわかるものを提出するよう求められることもあるようです。
あらかじめ国民健康保険課に電話などで確認しておきましょう。
この支給も申告制になっていますので、所定の書類を提出して申請します。

申請のない以上、支給されることはありませんので注意しましょう。
申請期間は亡くなった日から二年以内です。
申請が受理されると、現金は銀行や郵便局の指定口座に振り込まれます。